(1) 断水、停電で水洗トイレ使用停止
今回の被災の特徴は、地震によるものではなく、津波による被害が主となった。その結果、津波が到達した地域と到達しなかった地域との差が大きく、壊滅状態と日常生活が継続できている地域が隣り合わせで共存している。ただし、トイレ・し尿処理に関しては、上下水道が機能しなくなってしまったことから、表面的には被害の無いように見えても、管きょが被害を受けている場合、水洗トイレは使用できない状況になっていた。また、浄化槽の場合も、電気を必要とすることから使用停止状況にあった。
(2) 災害用トイレの緊急配備
上下水道が機能停止し、被災後の初期段階では避難施設の常設水洗トイレが使用できなかったことから、避難者の多くが避難所の仮設トイレ、簡易トイレ、携帯トイレなどを使用していた。仮設トイレの配備、簡易トイレなどの備蓄や配布も比較的早い段階で対応していたと思われ、トイレの配備に関しては大きな混乱や批判は見られなかった。
(3) 和式、段差、無灯の仮設トイレ、汲取り式が不評
仮設トイレの機能的な面では多くの問題があった。配備された仮設トイレの多くは和式であり、トイレの下に便槽タンクがあるため、入るのに段差が大きく、高齢者や身障者にとって使用が難しいものであった。洋式であっても、手すりがない、照明がない、トイレの順番待ちでの雨対策としての屋根がない、などから使用時の負担が大きかった。簡易水洗の仮設トイレもあったが、ボットン・汲取り式の便槽内が見えるタイプも多くあったため、とりわけ、汲取り式に不慣れな子どもたちから敬遠されがちであった。
(4) 要援護者への災害時トイレ対策が必要
高齢者や身障者向けのトイレとして、多くの避難所において、簡易トイレ、携帯トイレでの洋式対応が行われていた。それらのトイレの設置場所は常設トイレ空間内、常設トイレブース内、準備室・器材置き場、倉庫、楽屋、舞台袖（体育館、公民館など）、 教室の廊下など、さまざまであった。多くはプライバシーや快適性、さらには安全性に欠けるものもあり、高齢者や身障者などの要援護者にとって、トイレの負担はさらに大きかったといえるだろう。
平成23年8月
特定非営利活動法人日本トイレ研究所調べ

ひとたび大きな災害が起こると、生活地域のライフラインが寸断されてしまいます。それによって更なる被害に遭うことになるのです。阪神淡路・東日本大震災の経験談からは被災後のトイレや風呂が使えないことの不自由さを訴える人が多かったのです。これらの問題は人口密集地域ではさらに問題が増加することが考えられます。

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